買いたいですか?

インターネットは中抜きして、まっすぐ消費者に製品を持って来ることができます。
そして、製品開発にも簡単に多くの人が情報を共有して参加できます。

そこで何でも売れて、何でも買えるサイトを作りました。
それぞれの作品を作った人や会社に、新しい作品制作まで注文でき、新しい仕事の依頼もできる空間です。

単に完成型の商品だけの販売ではない空間が、まったく新しい作品を生み出すかもしれません。
作品を作った人や会社に、こうして欲しいと考えたことはありませんか?

作った人や会社と、その作品や製品から、もっと新しい未来の作品や製品を作り上げたい人。

「買いたい人」は会員登録も不要です。


買いたいものがあった場合、Web上でネゴシエーションをして下さい。

情報は、新しい世界を創り出していく。

ネゴシエーションを申し込んでも返事がない場合は、「売りたい創った人」が話題に興味がないとあきらめて下さい。
もちろん、直接オフラインで「売りたい創った人」に合って相談することも可能です。
自由に相談してみて下さい。
コミュニケーションが世界を変えていきます。

中間マージンは、一切請求しません。


郵送料は、「売りたい人」が支払います。
返品は、「買いたい人」が支払います。

支払い方法などについては「売りたい人」と「買いたい人」で直接ご相談下さい。


決済方法について

日本には、「銀行振り込み」「銀行振替」「郵便振り込み」「郵便振替」「宅配便などが行っている着払い決済」「クレジット決済」など、多くの決済方法があり、それぞれに条件や手数料などが異なります。
このサイトでは「売りたい人」と「買いたい人」が直接話し合っていただき、もっとも得意な方法でそれぞれが決済していただくようにしています。
決済の段階で、このサイトが手数料などを請求することは一切しません。
また、決済時に起こった問題も「売りたい人」と「買いたい人」の自己責任で解決していただくことにしています。


このサイトの個人情報の取扱について

このサイトが運営するウェブサイトをご利用されるお客様の個人情報について、個人情報の保護に関する法律、およびその他の関係法令に基づき、以下の通り適正に管理します。

【個人情報とは】
個人情報とは、生存する個人に関する情報であって、その情報に含まれる氏名、生年月日その他の記述等により特定の個人を識別することができるもの(他の情報と照合することで容易に特定の個人を識別することができるものを含む)を指します。

【個人情報の収集について】
このサイトでは、基本的に「売りたい人」と、「買いたい人」が直接話し合っていただくことになり、個人情報の収集はしません。
ただし、犯罪等に関係するときの危険回避として、IPアドレスを保存しています。
この情報は公開されませんが事件などにより、法令に基づく場合または正当な権限を有する裁判所その他の政府機関より適法に開示を要求された場合は、その指示に従います。

取得した個人情報を適切かつ安全に管理し、外部からの個人情報への不正アクセスや個人情報の不正使用、紛失、破壊、改ざんおよび漏えいなどを防止する保護策を講じています。

2 .個人情報の利用目的

このサイトでは、基本的に利用しません。
ただし、犯罪等に関係するときの危険回避として、IPアドレスを保存しています。
この情報は公開されませんが事件などにより、法令に基づく場合または正当な権限を有する裁判所その他の政府機関より適法に開示を要求された場合は、その指示に従います。

1)将来、当会の刊行する各種のご案内をさし上げることがあるかもしれません。

3 .個人情報の第三者提供

下記の場合を除き、取得した個人情報を第三者に提供致しません。
1) 法令に基づく場合または正当な権限を有する裁判所その他の政府機関より適法に開示を要求された場合
2) その他特定の目的のためにご本人から同意を得た場合

4 .個人情報の取扱いの外部委託

このサイトでは、2.の利用目的のために外部に個人情報の取扱いを委託する場合には、個人情報を適切に保護できる管理体制を敷き実行していることを条件に、委託先を厳選した上で、委託先と「個人情報の取扱いに関する合意書」を締結致します。また、当会は、委託先における個人情報の保護について、委託先に対する適切な監督を行います。

5 .個人情報の開示、訂正等

このサイトに提供した個人情報の開示はいたしません。


6.「売りたい人」と「買いたい人」の間などでのトラブル

「売りたい人」と「買いたい人」の間などでトラブルが発生した場合、途中経過や経緯が当方では把握できないため、さらに当方は、両者がお客様であり、どちらかに肩入れすることもできませんので、一切い関与できません。
つきましては、当事者同士でご解決下さい。


7.返品について

特定商取引法改正(2009.12.1付け施行)

通信販売(インターネット販売含む)の返品、交換に対するトラブルが多発しているため、2009年12月1日付けで施行された法改正により、トラブル防止の目的で通信販売における売買契約の申込みの撤回又は売買契約の解除について規定されました。

経済産業省が返品特約の表示方法のガイドラインを示すとともに、返品特約を表示していない場合は、8日間の返品が可能となりました。

    *  返品特約の表示に関するJADMA指針(日本通信販売協会)
      (http://www.jadma.org/pdf/press/henpin_sisin.pdf

    * 特定商取引法の改正について(消費者庁・経済産業省)
      (http://www.no-trouble.jp/page?type=gallery&id=1251711092836

    * 「特定商取引に関する法律」及び「割賦販売法」の一部を改正する法律について(消費者庁・経済産業省)
      (http://www.no-trouble.jp/page?type=gallery&id=1251711131956

「売りたい人」「本を買いたい人」の方は、この規定に従って下さい。